テクノストラクチャー非住宅techno-structure non-residential

テクノストラクチャーで実現する
大規模建築

木+鉄が可能にした耐震工法テクノストラクチャー

地震に強く、設計自由度の高いテクノストラクチャー工法は、木造の自由度に鉄骨の強度を兼ね備えた工法です。
多様なニーズにお応えし、価値ある資産活用・資産づくりのお手伝いをいたします。

自由設計

地震に強く、設計自由度の高いテクノストラクチャー工法は、木造の自由度に鉄骨の強度を兼ね備えた工法です。
多様なニーズにお応えし、価値ある資産活用・資産づくりのお手伝いをいたします。

広い空間、高い天井高を実現

テクノストラクチャーなら、最大スパン約10m※1(壁心ず法)の大空間や、大きな開口部、さらには2階建の建物で、1・2階ともに最大約2.8m※2、平屋の建物で最大4m※3の天井高が可能です。縦にも横にも開放的な広々空間を実現します。

  • ※1 間口は壁心寸法です。床の荷重を支える場合は、最大8mとなります。
  • ※2 一部、天井高2.6mとなる場合があります。
  • ※3 床下空間、天井懐の設定によって最大寸法は異なります。

優れた敷地対応力

地木+鉄を融合した木造改良工法なので、細やかな自由設計対応が可能。規格寸法では建築しにくい変形敷地でも敷地を最大限に活用した建築が可能です。

優れた耐震性

物件ごとにパナソニックオリジナルの構造計算(災害シミュレーション)を行い、耐震性に優れた建物を実現。災害による建物へのダメージを、設計段階でしっかりチェックします。

住宅以外でも利用推進される木造。

従来は鉄筋コンクリート造、鉄骨造が多かった中大規模建築物ですが、国の政策やコスト面でのメリットから木造が選ばれることが増えてきています。

国が後押しする木造

「低層の建築物は、原則としてすべて木造化を図る」という国の基本方針のもと、平成22年10月に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行されました。施行時8%程度であった公共建築物の木造率は、25%程度まで向上すると試算されており、その波及効果によって、民間の建築物についても、木材の利用が拡大されると見込まれています。また、これを後押しするために平成26年3月には建築基準法の木造建築物の耐火基準の一部緩和も行われました。

建設コストを抑え、節税効果も

木造は一般的に鉄骨造などより工期が短く、また、建物が軽いために基礎にかかるコストが大幅に安くなります。また、滅価償却期間が22年と鉄骨造より12年も短いため、長期的な事業リスクを軽減でき、加えて、大きな節税効果が期待できます。


パナソニックのテクノストラクチャー工法